交換留学

北海道大学は、海外のおよそ50の国と地域、約250の大学等と学生交流協定を結んでいます。学生は、これらの交流協定大学に「交換留学」することができます。「交換留学」とは、交流協定大学に1学期間あるいは1年未満留学する制度で、「交換留学」できる大学は下表のとおりです。

交流協定大学は「大学間協定大学」と「部局間協定大学」の2種類に分かれています。「大学間協定大学」へは基本的に北海道大学に所属する全ての正規学生(学部生・大学院生)が留学することができます。一方、「部局間協定大学」へは協定を締結している学部・大学院の学生しか留学することができません。また、留学先で取得した単位は、所属部局が認める範囲内で認定されることが可能です。留学先で取得した単位の認定についての詳細は、所属部局の教務担当に問い合わせてください。

北海道大学と授業料等を不徴収とする学生交流協定締結大学(平成31年1月現在)

 

 

交換留学のメリット

北海道大学は、海外の協定大学との間に、「授業料不徴収」の取り決めを結んでいます。「授業料不徴収」とは、留学前に北海道大学に授業料を納めれば、留学先の大学に授業料を払わなくてすむという制度で、留学先の大学の学費が北大の学費よりも高い地域へ留学する場合は、交換留学の方が費用が安くすみます(北米の大学では通常、留学生の授業料は現地の学生の授業料よりも高い金額で設定されています)。また、交換留学による留学であれば、留学先の大学で専門科目を履修することができ、留学先の大学で取得した単位が、所属部局の判断によって認定されます。

さらに、交換留学の場合は、出願手続きを国際交流課が強力にサポートし、派遣前オリエンテーションも実施します。また、留学中も、メール等で授業や生活等に関する相談に応じると共に危機管理に関する情報も提供しています。

注意点

交換留学とは何か

◇交換留学とは、所属大学が学費免除・単位互換の学生交換の協定を結んだ協定校へ選抜派遣される留学です。大学を代表する名誉を伴い、海外留学支援制度(協定派遣)やニトリ等の奨学金にも応募できます。

◇その代り、単位取得、留学報告書、危険行動禁止(車運転・危険地域等)、報告・相談(出入国・宿泊旅行、履修科目、連絡先)等の義務が伴います。また、北大学費納入が前提のため、学費の安い国(中国等)では私費留学より高くなることもあります。

交換留学を選択しなくても良いケース

海外渡航の手段は色々あります。以下の人は無理に交換留学を選ばない方が良いでしょう。

①旅行をしたい
交換留学では単位取得が最優先で、休暇旅行時も北大に連絡する義務があります。旅行の優先順位が高く、義務を履行できないなら、休暇・休学中に自由旅行しましょう。

②「英語を」学びたい
交換留学は、北大正課と交換可能な専門科目を学ぶことが目的です。卒業単位が足りていても、北大在学者と同等の専門科目単位取得と北大単位への認定が必須です。英語上達を目指すなら私費英語研修でどうぞ。

③専門成績も悪く卒論・将来計画も固まっていない。
留学は目的でなく手段なので、「やりたいこと」が固まっていないと本末転倒です。まず短期プログラムを試したり、交換留学を半年後に延期したりしても良いでしょう。

※ 経済学研究院 准教授/国際交流委員長 高井 哲彦、「~Manual~ 留学のすすめ」,p259-260, Trans Japan 2015. Vol.5より引用

発展途上国への交換留学

◇学部生の発展途上国留学には、十分な準備とサポート体制の構築が不可欠です。外務省海外安全情報でレベル2以上の国・地域への交換留学は、認められません。一般に、同レベル1あるいは特別な情報がない場合でも相当な危険があることが予想されるため、留学先の選定や就学方法の決定には、以下の項目を満たすことが必要です。

①渡航学生がコミュニケーションに必要な語学力(英語の場合、おおむねTOEIC730以上)を有すること、②所属学部あるいは研究室と留学先との間に就学や学生サポート体制について合意(学生交流協定等)が存在すること、③渡航期間中、所属部局あるいは研究室の連絡および危機管理体制が十分であること。

その他、学生が発展途上国に渡航した経験があることなどが望ましい条件として挙げられます。なお、学生が特定の学部ないしは研究室に所属していない場合、所属学部や研究室等が当該国・地域に関して交流等の実績がない場合は、本学学部生の正課交換留学としては認められません。

◇発展途上国に限らず、海外への渡航には常に大きなリスクが伴います。学生個々人がリスクを十分に理解し、それを回避するための準備・対応ができることが交換留学を認めるための基本条件になります。危険な国への渡航は、海外での経験を十分積んでからでも遅くはありません。

◇海外安全情報の詳細については、外務省 海外安全ホームページをご参照ください。また、発展途上国への留学を希望する場合には、事前に国際交流課にご相談ください。